JIS A 2201:2017「送風機による住宅等の気密性能試験方法」は、送風機で建物内外に圧力差をつくって気密性能を測る手順を定めた日本産業規格です。測定方法だけでなく、風速・温度・圧力差の範囲・測定回数・報告事項まで規定されています。この規格に準拠していない測定で得たC値は、他社の数値と比較できません。
この記事でわかること
- JIS A 2201:2017は何を定めた規格か
- 規格が要求する測定条件
- 建物条件1と建物条件2の違い
- C値・n値・a値はどう算出されるのか
- 報告書に記載されるべき事項
- 準拠していない測定をどう見分けるか
JIS A 2201は何を定めた規格ですか？
送風機を用いて建物内外に圧力差を生じさせ、主に住宅に供する建物および建物の部位における気密性能を試験する方法を定めた規格です。戸建住宅から共同住宅まで対象になります。
規格が定めている範囲は、次の5つに整理できます。
| 区分 | 規定されている内容 |
|---|---|
| 用語の定義 | 相当隙間面積C、隙間特性値n、通気率a など |
| 測定方法 | 減圧法・加圧法、対象範囲の取り方 |
| 測定条件 | 風速、室内温度、圧力差の範囲、測定点数、測定回数 |
| 算出方法 | 総相当隙間面積の求め方、回帰分析によるn・aの算出 |
| 報告事項 | 報告書に記載すべき項目 |
重要なのは、規格が「数値の出し方」だけでなく「測ってよい状況」まで縛っている点です。気密測定の信頼性は、ここを守るかどうかで決まります。
▼JIS A 2201の日本産業規格の簡易閲覧
https://kikakurui.com/a2/A2201-2017-01.html
JIS A 2201が要求する測定条件は？
次のとおりです。ひとつでも外れると、規格準拠の測定値として扱えません。
| 項目 | 規定 | 外した場合に起きること |
|---|---|---|
| 測定方法 | 原則、1住戸を対象とした減圧法 | 対象範囲が変われば数値が変わる |
| 外部風速 | 3m/s以下（ビューフォート風力階級2以下） | 風圧が測定値に混入し、値が不安定になる |
| 室内温度 | 5〜35℃ | 空気密度の差が測定精度に影響する |
| 圧力差 | 10〜50Paの範囲でほぼ等間隔に5点以上 | 1点測定では回帰できず、n値・a値が出ない。また3点でも少ない。 |
| 測定回数 | 3回以上 | ばらつきを検出できない |
風速の条件を軽視する測定が多いのが課題です。台風接近時や季節風の強い日に測った値は、規格の前提を満たしていません。「今日は風が強いので日を改めます」は、規格を守っている証拠です。
また、測定回数を3回以上確保することも実際に行っていないケースも多いです。
建物条件1と建物条件2の違いは何ですか？
換気設備の扱い方の違いです。同じ建物でも、条件が違えば数値が変わります。
| 建物条件1 | 建物条件2 | |
|---|---|---|
| 対象 | 外皮のみ | 局所換気設備を含めた外皮 |
| 換気設備 | テープなどで気密処理する | レンジフード等をその状態のまま測定 |
| 数値 | 良く出る | 悪く出る |
| 評価しているもの | 躯体の施工精度 | 実際の使用状態に近い気密性能 |
他社の公表値と比較するとき、まず確認すべきはC値そのものではなくどちらの条件で測ったかです。条件1の0.4と条件2の0.6を並べて優劣を語ることに意味はありません。報告書に建物条件の記載がなければ、比較の土台が成立しません。
C値・n値・a値はどう算出されますか？
手順は次の流れになります。
- 圧力差を10〜50Paの範囲で5点以上に変えながら、各段階の通気量を測定する
- 圧力差と通気量の関係を最小二乗法で回帰し、通気特性式を求める
- 回帰結果から隙間特性値 n と通気率 a を算出する
- 圧力差9.8Paにおける通気量から総相当隙間面積 αA を求める
- 総相当隙間面積を実質延べ床面積で割り、相当隙間面積 C を得る
C値（cm²/m²） ＝ 総相当隙間面積 αA（cm²） ÷ 実質延べ床面積（m²）各値の意味は次のとおりです。
| 記号 | 名称 | 定義 | 一般的な範囲 |
|---|---|---|---|
| C | 相当隙間面積 | 総相当隙間面積 ÷ 実質延べ床面積 | 0.2〜5.0 |
| n | 隙間特性値 | 隙間の状態を表す特性値 | 1〜2 |
| α | 通気率 | 圧力差1Paのときの1時間あたり通気量 | 建物により異なる |
n値は、1に近いほど細かい隙間が分散している状態、2に近いほど大きな開口が支配的な状態を示します。C値が同じでもn値が違えば、是正の打ち手が変わります。C値しか見ない報告書は、規格が用意した情報の一部しか使っていません。
報告書には何が記載されるべきですか？
JIS A 2201:2017では報告事項も紹介しています。次の項目が揃っているかが、準拠測定かどうかの実質的な判定基準になります。
- 建物概要（延べ床面積、実質延べ床面積、構造など）
- 測定条件（測定方法、建物条件1／2の別、対象範囲）
- 使用装置（機器名、校正状況）
- 環境データ（天候、外部風速、室内外温度）
- 圧力差と通気量の表（各測定点の実測値）
- 回帰直線と通気特性式
- 総相当隙間面積 αA および相当隙間面積 C
C値だけが大きく書かれ、5と6が載っていない報告書は、規格の報告事項を満たしていません。
準拠していない測定はどう見分けますか？
報告書を見れば分かります。次のいずれかに当てはまる場合、規格に準拠した測定として扱うべきではありません。
| 報告書の状態 | 何が起きているか |
|---|---|
| n値・α値の記載がない | 5点以上の測定・回帰を行っていない可能性が高い |
| 圧力差と通気量の表がない | 実測データが検証できない |
| 建物条件1／2の別が書かれていない | 他社の数値と比較できない |
| 外部風速・室内外温度の記載がない | 測定条件を満たしていたか確認できない |
| 実質延べ床面積の根拠がない | C値の分母が検証できない |
| 測定回数が1回 | ばらつきが検出されていない |
数値を良く見せる方法は存在します。目張りの範囲を広げる、風の弱い時間帯だけを選ぶ、分母となる面積を大きく取る——いずれも報告書の記載事項を揃えれば、第三者が検証できます。規格の報告事項は、測定者を疑うためではなく、数値に再現性を持たせるためにあります。
よくある質問（FAQ）
JIS A 2201とはどんな規格ですか？
送風機を用いて建物内外に圧力差をつくり、住宅等の気密性能を試験する方法を定めた日本産業規格です。2017年版が現行で、測定条件から報告事項までを規定しています。
JIS A 2201が定める測定条件は何ですか？
原則1住戸を対象とした減圧法、外部風速3m/s以下、室内温度5〜35℃、圧力差10〜50Paの範囲でほぼ等間隔に5点以上、測定回数3回以上です。
なぜ圧力差を5点以上測るのですか？
圧力差と通気量の関係を最小二乗法で回帰し、隙間特性値nと通気率aを算出するためです。1点測定では回帰できず、これらの値が出ません。
建物条件1と建物条件2は何が違いますか？
換気設備の扱いです。条件1は換気設備を気密処理して外皮のみを対象とし、条件2はレンジフード等をそのままの状態で測定します。条件2のほうが数値は悪く出ます。
C値はどうやって計算されますか？
圧力差9.8Paのときの通気量から総相当隙間面積を求め、それを実質延べ床面積で割って算出します。通気量は5点以上の測定結果を回帰して求めます。
気密測定の報告書には何が書かれているべきですか？
建物概要、測定条件と建物条件の別、使用装置、天候や風速などの環境データ、圧力差と通気量の表、回帰直線と通気特性式、総相当隙間面積と相当隙間面積です。
風が強い日に測定した数値は使えますか？
規格準拠の値としては扱えません。JIS A 2201:2017は外部風速3m/s以下と定めており、これを超える状況での測定は風圧が数値に影響します。
他社のC値と自社のC値を比べてもよいですか？
建物条件（1か2か）と測定方法が同じであることを確認してから比較してください。条件が違う数値を並べても意味がありません。
まとめ
- JIS A 2201:2017は測定手順だけでなく、測定してよい環境条件まで定めている
- 風速3m/s以下、室温5〜35℃、圧力差10〜50Paで5点以上、測定3回以上
- 建物条件1と2で数値が変わる。比較時は条件を揃える
- C値は9.8Pa時の通気量から算出し、n値・a値は回帰で求める
- 報告書にn値・圧力差と通気量の表・建物条件がなければ、準拠測定と見なせない
JIS準拠の気密測定・測定士の育成について
気密革命は、JIS A 2201:2017に準拠した気密測定と、報告事項を満たした報告書の発行を行っています。自社で測定を行う工務店向けには、規格の解釈と現場判断を標準化するための一般社団法人日本気密測定協会（JAMA）資格研修を実施しています。
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出典・参考
- JIS A 2201:2017「送風機による住宅等の気密性能試験方法」日本産業標準調査会
- 一般社団法人日本気密測定協会（JAMA）資格研修テキスト
執筆：一般社団法人日本気密測定協会 理事／ヤマイチ株式会社 五十嵐最終更新：2026年11月10日
